OECDも『心の病』うつ病による経済損失に注目！発症予防が遅れる理由は？

世の中にはさまざまな病気や疾患がありますが、現在もっとも重要視されているのが、

『心の病』

です。

ある調査では、世界の５人に１人が心の不調を抱えていることがわかっています。

代表的な心の病といえば『うつ病』です。

これは、仕事のストレスが一因となりうるため、働き盛りの中高年に多発しています。

症状としては、
・気分が落ち込む
・やる気が湧かない
・何をしても楽しくない
・心身ともに疲れているのに夜眠れない
などがあります。
場合によっては死にたくなる人もいます。

日本では、2008年にうつ病などの精神疾患と診断された人が100万人を突破し、
この10年間で２倍以上に増加しています。

世界保健機関（WHO）では、2030年にはうつ病が世界の人々の健康を害する最大の病気になると予測しているほどです。

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『心の病』は別の観点からも注目されています。

経済協力開発機構（OECD）は、
心の病による経済損失は日本円で約290兆円と試算しており、
世界の国内総生産（GDP）の４％に相当するとしています。

例えば、
うつ病などで仕事を辞めると、国が失業給付や障がい給付を支払いますが、
障がい給付の支出額のうち心の病の患者の分が占める割合は、
2008年にスウェーデンで41.2％、
2009年にデンマークで44.2％に上り、
90年代半ばからほぼ倍増しています。

「心豊かに生活をしている」と私たちがイメージしている北欧の国々でさえ、このような状況なのです。

また、心の問題が原因で、欠勤したり、出勤できたとしても十分に能力を発揮できなかったりすることもあります。

症状の軽い心の不調を抱える人のうち、約７割の人たちは仕事の効率が落ちると答えています。

そんな人たちの数は、重い症状の心の病で職場を離れる人よりもさらに多く、
障がい給付や医療費などの直接的な支出以上に大きな経済損失ともいわれています。

欧州の企業にとって最大の健康問題は、『メンタルヘルス』であるといわれる所以です。

しかし、心の病というのはとてもデリケートな問題です。

発症の原因や仕組みに不明な点も多く、「病気」と「健康」の線引きが難しいところがあり、
予防も治療も手探りの状態といえるでしょう。

予防することがなにより重要なんですが、
心の病のうち治療を受けているのは４分の１程度で、
残りの４分の３の人は治療を受けていないのが現状です。

理由は、
心身の不調を周囲に理解してもらうのが難しく、
家族や職場に言い出せないまま症状が進行し、
ついには専門機関を受診しようという意欲さえ無くなってしまうからです。

日本では、メンタルヘルスについてのカウンセリングを行う専門職や担当者を配置している企業はまだまだ少ないようですが、今後は対応が必要となるでしょう。

ちなみに、
メンタルヘルスについて、患者支援や差別の禁止などを定めた法律がある国は、世界184カ国のうち109カ国（59.2％）。

日本では、
「精神保健福祉法」が心の病を抱える人の社会参加を促す援助を定め、
「改正労働安全衛生法」が労働者のストレス検査を企業に義務づけています。

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精神的・心理的要因が脳卒中の原因になる可能性についてはコチラ↓↓↓
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